本学など京阪神の３国立大学（京都、大阪、神戸）の総長?学長が経済界と討論する「３大学シンポジウム」（日本経済新聞社、日本経済研究センター主催）が９月２７日、大阪市内で開かれました。テーマは「人口減社会に挑む～産学共創がひらく未来」。神戸大学の藤澤正人学長、京都大学の湊長博総長、大阪大学の西尾章治郎総長、化学メーカー?ダイセル（大阪市）の小河義美社長、働く母親を総合的に支援するマザーネット（大阪市）の上田理恵子社長が、人口減社会における産学の役割や連携などについて議論しました。

藤澤学長は、スマート医療、バイオファウンドリー基盤構築、スマート農業など神戸大学が進める多様な取り組みを紹介しました。地域社会、産学連携のあり方について「大学はイノベーション創造のための知と人材の集積拠点としての役割を果たさなければならない」と強調しました。

パネル討論では、女性の働きやすさ、高齢化問題、大学院の役割などが大きなテーマになりました。藤澤学長は「人口が減少しても、日本全体の知の総和が減ることのないよう、大学が一人一人の能力を高めることが必要。社会的な問題解決にも、大学が強いリーダーシップを発揮することが重要だ」と話しました。

京大の湊総長、阪大の西尾総長も、各大学の取り組みや今後担っていく役割について紹介しました。湊総長は同時に起こる急速な少子化と高齢化の進行に対する危機感を示し、「アカデミックを含め、自由に議論できるオープンプラットフォームが必要だ」と話しました。西尾総長は大学が取り組む新しいリスキリング?リカレント教育、ジェンダーダイバシティの推進、優秀な留学生?研究者の受け入れの三つの取り組みを紹介し、「産業界との共創活動において、人材育成の比重をどう高めていけるかが求められている」と話しました。

議論に先立ち、ダイセルの小河社長の基調講演が行われ、人口減社会に向けた同社の取り組みを紹介しました。総合大学での教員、研究者の報酬アップなどを盛り込んだ「学ぶ場に対する改革私案」を披露しました。

パネル討論の様子

（総務部広報課）